Speakers 埼玉県 講師一覧

ラジオDJとして15年以上にわたり番組を担当。
現在は「話して伝える」力を活かしながら、カレー研究家として活動中。
日本野菜ソムリエ協会「カレーマイスター養成講座」講師として、スパイスやカレー文化の魅力をわかりやすく伝えている。
講演・メディア出演・商品監修・イベントMCなど多方面で活躍し、企業や自治体と連携した「スパイスで地域と人を元気にする」企画提案にも力を入れている。

1979年に東京消防庁へ入庁し、特別救助隊員として数々の災害現場に出動。過酷な状況下で人命救助の最前線に立ち続けてきた。その後、埼玉県消防学校救助科の教官として6年間にわたり後進の育成に尽力。2006年からは深谷市消防本部で指導的立場を担い、2017年に深谷消防署長、2018年には深谷市消防本部消防長を歴任した。2020年3月に消防職員としての40年のキャリアを終え、退職。
退職後は、「これまでの経験を社会へ還元したい」との思いから、危機管理防災アドバイザー・防災士として活動を開始。防火安全に関する講演、企業のBCP（事業継続計画）支援、行政書士業務、企業顧問など、幅広い分野で活躍している。さらに、株式会社アームレスキュー代表取締役、田中行政書士事務所代表、株式会社近代消防社顧問、一般社団法人ドローン安全推進協議会参事としても活動を展開。
近年は、各テレビ局の依頼により災害コメンテーターとしても登場。2025年8月に起きた大阪・道頓堀の雑居ビル火災では、フジテレビ「日曜報道 THE PRIME」やMBS「よんチャンTV」で解説を行った。ほかにも、2025年1月の八潮市道路陥没事故や2025年2月の岩手県・大船渡市の山林火災などに関しても解説を担当。テレビ・映画・ドラマの監修も手がけるなど、防災・危機管理の専門的知見を広く社会に発信している。多くの災害現場で体験した豊富な知識と講演内容は評判を得ている。

理学療法士・義肢装具士・言語聴覚士・介護支援専門員の資格を持ち、専門理学療法士や認定理学療法士として豊富な臨床経験を有する医療のプロフェッショナル。大学病院や介護施設での現場経験に加え、博士（保健医療学）の学位を取得し、EBMに基づく地域リハや認知症リハ、職業性ストレス・レジリエンスの研究にも携わっている。
講演では、臨床・研究・教育の知見を活かし、リハビリテーションの最新理論や現場で使える実践法、生活や職場に役立つ健康管理のポイントをわかりやすく伝える。

ブランディングの専門家として、企業や商品、サービスのブランド戦略はもちろん、クリエイターや士業など個人のためのパーソナルブランディングも手がけている。社会への貢献を視野に入れ、感性と論理のバランスを活かしたブランド設計を得意としており、独自の価値を明確に伝えるブランディングに定評がある。

裸眼視力3.0の“日本一目がいい博士”。株式会社ブライトアイ代表。

1980年生まれ。2008年、東北大学大学院理学研究科化学専攻博士課程修了。株式会社東芝・研究開発センターにて研究職を務めた後、2023年に独立。
12歳から科学者を志し勉学に励むなか、なぜ自分だけ視力が落ちないのかという素朴な疑問を抱く。その問いを原点に、現在も「人間の視覚」や「見るとは何か」を独自に探求し続けている。
これまでに取得した特許は76件、発表した論文は15本。第25回井上研究奨励賞、東芝イノベーションアワードをはじめとする受賞歴は13件にのぼる。

本業のかたわら、視覚・脳・身体の連動に着目した探究を重ね、現在も健康診断では裸眼視力2.0をキープ。JAXA宇宙飛行士候補者選抜試験では、視力の良さに検査員を驚かせた。
現在はこの知見を活かし、目と脳の健康に関する講演やアドバイスを行っている。長男・次男もともに裸眼視力2.0以上を維持中。
2025年には、半導体技術を活用し、屋外で裸眼視力3.0を実現。

埼玉県出身。慶應義塾大学卒業後、テレビ朝日に入社。「ワールドプロレスリング」などで人気を博し、2000年にフリーへ転身。アナウンサー歴40年以上の経験を活かし、対話術やアンガーマネジメント、面接術、定年後の生き方など多彩なテーマで講演を行う。

早稲田大学政治経済学部・国際政治経済学科を修了後、野村総合研究所に入社。その後、独立して経営コンサルタントとして活動を開始した。主な専門領域は、経営戦略や成長戦略の策定支援、持続可能なビジネスの立ち上げ支援、地域・中小企業における社会的インパクトの向上など。特にM＆Aに関わるBDDやPMI、また昨今は生成AIを含めた業務改善や事業立ち上げを多数サポート。

腰痛治療・運動療法の第一人者。腰痛のメカニズムを科学的に解明し、「腰痛は動いて治す」という欧米で最もスタンダードな治療法を提唱している。腰痛治療のエキスパートとして、2018年より『BEST DOCTORS IN JAPAN（ベストドクター）』に連続して選出されている。ベストドクターは医師同士の相互評価による信頼性の高い調査であり、医療界最大級の権威を持つ。
医療保健分野において唯一、天皇皇后両陛下から拝謁を賜る第74回保健文化賞（2022年）を受賞。
現在は順天堂大学医学部麻酔科学・ペインクリニック講座の非常勤講師を務めている。

やすらぎ介護福祉設計の代表を務め、一級建築士（管理建築士）や一級建築施工管理技士、社会福祉士、福祉住環境コーディネーターの資格を持つ。埼玉建築士会の技術委員兼デザイン小委員会委員長や、埼玉県社会福祉士会の障がい者自立支援委員会委員長も務める。子育て世帯の住宅から障がい者や高齢者向けのバリアフリー住宅設計まで幅広く手掛け、全国で活躍している建築家である。

平成20年に社会保険労務士としてカネなし、コネなし、経験なしの状態から、独立開業。
独立後にもアルバイトをしながら自己研さんを積み、初めて顧問先企業を獲得後、わずか9年で従業員数17名、顧問先数は250社を超える、埼玉県内では最大規模の大手事務所を作り上げ、また全国でもトップクラスの成長率を達成する。
現在も、現場中心の活動を継続しセミナーについては全国の商工会議所などで、年間40回以上、企業研修においても年間60件以上をこなす。

小学生の頃からお天気お姉さんになることが夢だった。一度は諦めたものの、新卒で入社したアパレル会社で、仕事や生活に役立つ天気の魅力を改めて実感した。その後、会社を退職し、猛勉強の末に気象予報士試験に一発合格。
「天気予報をさらに身近にして、みんなの笑顔を増やす」生活をより良くする天気情報を伝えることをモットーとしている。

23年間の専業主婦生活の後、44歳で駅弁販売のパートとして社会に出る。正社員となってから1年後には営業所長に抜擢され、わずか1年で売上を5000万円伸ばす実績をあげた。その経験を綴った著書『１年で駅弁売上を5000万アップさせた パート主婦が明かす奇跡のサービス』『時給800円から年商10億円のカリスマ所長になった28の言葉』が話題となり、テレビや新聞など各種メディアで取り上げられるほか、講演活動などにも広がりを見せている。

広告制作会社でグラフィックデザイナーおよびアートディレクターとしての経験を積んだ後、有限会社グレイズを立ち上げた。自身のブランディングからの価格競争脱却の経験を基に、広告や販促ツール制作にとどまらないコンサルタントへ転身。現在は戦略立案を含めた販促マーケティングやブランディングのコンサルティング業務を展開し、クライアントのより高い成果を目指して活動している。

猛暑の中でも鉄筋工として現場で汗を流し続けた建設作業員の経験を持つ。自動車工場ではエンジンの組立に従事し、その後、鉄鋼メーカーに転職。トラクターのエンジン組立を担う出向先での経験を積み重ね、やがて研修講師の道へと進む。建設と製造の現場で体得した知見と、自ら築き上げた労働災害を大幅に減らす理論を、現場目線で分かりやすく伝える熱意あふれる講師である。

ヒューマンエラー防止やISOマネジメントシステムの構築・改善支援を中心に、ヒューマンエラーとISOに関するコンサルティングやセミナー・研修講師として活動している。高校時代に応援部で鍛えた声は、明瞭で聞き取りやすく、「実体験を交えた話が参考になり、非常に分かりやすかった」と好評を得ている。

落語界屈指の多芸な落語家。NHK朝ドラ『わろてんか』では芸の指導を担当し、落語家役としても出演した。
「楽しい落語180席」をはじめ、楽器を使った「ウクレレ落語」、紙を見ずに切る「後ろ紙切り」、後ろ向きで踊る「後ろ面」、さらに「ものまね歌謡」等の多彩な芸を持つ。
“滑稽さと多芸を誇る噺家”林家笑丸による落語、伝統芸、お笑い芸のステージは、全国各地の落語会や講演会、海外公演で好評を博している。

笑点でおなじみの故・6代目三遊亭円楽の直弟子として知られる。日本橋人形町で定期的に独演会を開催するほか、国内外で勉強会も活発に行っている。
古典落語の演技に定評があり、その特徴は豊かな声量と、メリハリのある高座の進行にある。
二つ目に昇進後は中国語の習得を目指して一年間中国に留学し、帰国後は中国をはじめ、ヨーロッパ各地でも落語を披露している。
講演では、落語家としての経験を基に、コミュニケーション術や人間関係の築き方、言葉の使い方を学び、実生活に役立つスピーチ術や信頼関係を深める方法を伝授する。

人材定着・早期離職防止の専門家として、多くの企業の課題解決に貢献。離職の要因を多面的に分析し、企業が「取るべき具体的な対策」に重点を置いた実践的なアプローチを提供する。講演・研修では、アクティブな構成で参加者を飽きさせず、「あっという間に時間が過ぎた」「もっと聞きたい」との声が多数寄せられている。企業の人材課題を解決し、持続的な成長を支援するため、年間100件以上の登壇を行い、執筆活動やメディア出演も積極的に行っている。