小室淑恵 こむろよしえ
![小室淑恵](https://www.hitonova.scg-inc.jp/wp-content/uploads/2023/12/小室淑恵.png)
株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長
プロフィール
2006年に株式会社ワーク・ライフバランスを設立し、多様な価値観が受け入れられる日本社会の実現を目指して活動中。数多くの企業や自治体に対して働き方改革のコンサルティングを提供し、残業削減と業績向上の両立、従業員の出生率向上など、多くの成功事例を築いてきた。
年間200回以上の講演依頼を全国から受け、役員や管理職に働き方改革の重要性を深く理解してもらうための研修も高い評価を得ている。自身も二児の母として子育てをしながら、効率的に短時間で成果を上げる働き方を実践。会社としても全社員が残業ゼロ、有給取得率100%を達成しつつ、増収増益を続けている。
テーマ
出身・ゆかりの地
経歴
金沢工業大学の客員教授であり、2004年には日経ウーマン・オブ・ザ・イヤーのキャリアクリエイト部門で表彰。2006年には株式会社ワーク・ライフバランスを設立し、3000社以上の企業にコンサルティングを提供。
「働き方改革を進めると売上が落ちるのではないか」と心配されることが多い中、実際には残業削減と業績向上が実現する「働き方見直しコンサルティング」で高い評価を得ている。
多くの企業が焦点を当てがちな「残業時間を減らす」ではなく、社員の意欲を引き出して率直に話し合える心理的安全性の高い環境を作り上げていく改革方法を提案。この手法により、残業時間を削減した企業では業績と出生率が向上している。
経営トップや管理職の疑問に応えながら、納得とコミットメントを引き出し、企業の特殊性に寄り添いながら、他の企業の先進事例も提供して伴走。評論家的に施策を提示するのではなく、最後まで共に悩み、変革を遂げるまでサポートしている。
さらに、安倍内閣の産業競争力会議民間議員、経済産業省の産業構造審議会、文部科学省の中央教育審議会、環境省の「働き方改革」加速化有識者会議委員など、さまざまな政府委員を歴任。また、「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラム アルモ」などのWEBサービスを開発し、1000社以上に導入している。
「ワーク・ライフバランスコンサルタント養成講座」を2009年から開催し、これまでに1600名が卒業し、そのうち約600名が全国で認定コンサルタントとして活躍中。多様な価値観が受け入れられる社会を目指し活動を続ける二児の母であり、充実したワーク&ライフを楽しむ活動的な女性として支持を集めている。
主な講演テーマ
経営戦略としての働き方改革
育児中の男女、女性管理職に、シニア、外国人、LGBTQ。職場の人材は多様化しています。多様な部下を持ち、テレワークの導入も増える今、男性管理職も多くの悩みをかかえています。今までのマネジメントスキルでは通用しない職場において、多様な人材が能力を発揮できる職場を作り、成果を上げていく方法をお伝えします。具体的に明日から取り入れられる方法や、これまでコンサルティングしてきた3000社からの事例と共に、これからの管理職に求められるマネジメントスキルやチームビルディングについてご紹介します。 ×
業績とモチベーションが向上するこれからの働き方
~新たな時代を勝ち抜くマネジメント~
育児・介護等の様々な事情で、働く時間も場所も多様化した中で、マネジメント手法も180度転換を求められています。 具体的にはどんなマネジメント手法を用いて、どのような働き方に変えたら良いのでしょうか?どのように自分のチームメンバーに伝えて実践していけば良いのでしょうか?3000社の企業の働き方改革をサポートしてきた事例を元に、分かりやすく解説します。 ×
書籍・メディア出演
書籍紹介
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![男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる](https://www.hitonova.scg-inc.jp/wp-content/uploads/2023/12/男性の育休-家族・企業・経済はこう変わる.jpg)
![働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社](https://www.hitonova.scg-inc.jp/wp-content/uploads/2023/12/働き方改革-生産性とモチベーションが上がる事例20社.jpg)
![プレイングマネジャー 「残業ゼロ」の仕事術](https://www.hitonova.scg-inc.jp/wp-content/uploads/2023/12/プレイングマネジャー-「残業ゼロ」の仕事術.jpg)
![男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる](https://www.hitonova.scg-inc.jp/wp-content/uploads/2023/12/男性の育休-家族・企業・経済はこう変わる.jpg)
男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる
現在、若手男性社員の8~9割が取得を希望している男性の育休。
しかし、社員の希望とは裏腹に、取得率は7%台と横ばいを続けている。
日本経済に深刻な影響を与える人口減少の突破口として、さらに企業を活性化させる施策としても期待されている男性育休。
にもかかわらず普及しない理由、「男性育休義務化」が注目される背景は何なのか。自民党有志議員による「男性の育休『義務化』を目指す議員連盟」の民間アドバイザーである著者2人が、豊富なデータや具体的事例をもとに詳説。
育休取得を考えている男性やその家族はもちろん、部下が育休取得を希望しているマネジャーや企業の人事担当者まで役立つ内容となっている。
前半では基本的な制度や取得の際の注意点、男性育休と少子化対策の関係、企業にもたらすメリットなどを解説。後半では議論が盛り上がる男性育休義務化の社会的背景や、義務化の具体的施策を述べる。
男性育休の基本的な知識から社会的背景、今後の課題までがこの1冊で理解できる。
![働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社](https://www.hitonova.scg-inc.jp/wp-content/uploads/2023/12/働き方改革-生産性とモチベーションが上がる事例20社.jpg)
働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社
「働き方改革」に独自に取り組む企業の中には、「労働基準監督署に入られた」「離職者や体調不良者が激増した」
などの緊急事態が起き、焦って取り組んだために、「強制退社時間の設定」など表面的な手法に走って、
結局はリバウンドしてしまう、社内の雰囲気が以前より悪くなるという失敗事例も増えています。
そうなれば、「やっぱり日本の社会では『働き方改革』なんて無理」という逆風が吹いて、
揺り戻しが来てしまいます。
本書を手に取られた方には、先手を打って、本質的な取り組みをしていただきたいと願っています。
そして何より、社員が健康にイキイキと学び、成長意欲を向上させていくような組織をつくっていただきたいのです。
本書の最大の特徴は、20社もの企業での詳細な取り組み事例を紹介していること。
働き方に大きな課題を抱えた状態からスタートした企業を、弊社のコンサルタントが2~3年かけて伴走し、
一緒に障壁を乗り越えてきた過程を赤裸々に紹介しています。
中には、1年間、経営トップに取り組みを反対され続けていた企業もあります。
地味ではありますが、本質的な改革手法を丁寧に解説しますので、どんどん取り入れて実践していってください。
全国各地の業種も規模もさまざまな企業が「働き方改革」に取り組むことによって、
日本社会の長時間労働問題を根本的に解決していきましょう。
![プレイングマネジャー 「残業ゼロ」の仕事術](https://www.hitonova.scg-inc.jp/wp-content/uploads/2023/12/プレイングマネジャー-「残業ゼロ」の仕事術.jpg)
プレイングマネジャー 「残業ゼロ」の仕事術
1000社で実証! 現場からの「働き方改革」決定版!
自分もチームも
疲弊しないで
成果を上げる!
「働き方」は変えられます!
まず、気持ちをラクにしてください。
プレイングマネジャーが「自分がチームを引っ張らなければ」という
過剰な「責任感」や「プライド」を捨てるのが第一歩。
そして、素直にメンバーに助けを求め、
メンバーを信じて仕事を任せる。
それが、メンバーの力を引き出して、
健全なチームワークを引き出す出発点なのです。
そのうえで、本書で紹介する5つのステップを丁寧に辿れば、
必ず「残業ゼロ」のチームをつくることができるはずです。
書籍
- 6時に帰るチーム術 ―なぜ、あの部門は「残業なし」で「好成績」なのか?(2008年)
- 改訂版ワークライフバランス −考え方と導入法−(2010年)
- 小室淑恵の即効プレゼン術(2010年)
- あなたの親を支えるための介護準備ブック(2012年)
- 女性活躍 最強の戦略 日経DUALの本(2015年)
- プレイングマネジャー 「残業ゼロ」の仕事術(2018年)
- 働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社(2018年)
- 男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる(2020年)など
メディア
- NEWS WEB(NHK総合)
- 新世代が解く!ニッポンのジレンマ(NHK Eテレ)
- 逆転人生(NHK総合)
- 知恵泉(NHK Eテレ)
- NEWS23(TBSテレビ)
- 報道ステーション(テレビ朝日)
- めざまし8(フジテレビ)
講演実績
- 企業、中央省庁、自治体、病院や学校など年200回以上の講演依頼を受ける。 役員や管理職が働き方改革の必要性を深く理解できる研修にも定評がある。