長谷川祐子はせがわゆうこ

元在日米軍海軍司令部地域統合消防予防課長／一般社団法人RISK WATCH 顧問／日本消防協会専属講師／公益財団法人市民防災研究所理事／JFRA日本防炎協会評議委員／高知県梼原町ゆすはら未来大使

プロフィール

元・在日米海軍司令部地域統合消防予防課長。
リスクコミュニケーターとして、危機監視の重要性を伝えながら、日本とアメリカにおける現場対応力の違いを比較・解説。近年の気象災害や国際化による社会の変化に対応できる実践的プログラムを紹介している。
火災・災害・救助・テロ・ミサイル・防犯・事故予防など、幅広い分野で活動を展開。日本と米国の安全文化の架け橋となるべく、日々尽力している。

テーマ

出身・ゆかりの地

長崎県

経歴

1991年　在日米海軍横須賀基地消防隊予防課に就職
2000年　米国国防総省基地部門年間最優秀従業員賞を受賞
　　　　　ペンタゴンにて表彰される
2003～2014年　米国国防総省主催消防部門最優秀予防課賞を5回受賞
　　　　　　　米国授賞式に参加
2005年　総務省消防大学校予防専科講師を務める
2012年　日本防炎協会評議員に就任
2013年9月　米海軍地域統合消防隊を退職
　　　　　　米軍特別功労賞を受賞
　　　　　　「Risk Watch」リスクコミュニケーターとして活動開始
2015年　東京都内大規模マンションの防災顧問に就任
2017年　公益財団法人市民防災研究所理事に就任
　　　　一般社団法人 RISK WATCH 理事長に就任
2023年　一般社団法人 RISK WATCH 顧問に就任

主な講演テーマ

アメリカ式の危機管理の考え方
”危機を監視する”という「リスクウォッチ」

詳細を見る

アメリカの危機管理の考え方・教育は、個人に焦点を当てた公衆教育です。
危機に対して大人でも子供でも自分の持つ能力、知識で戦えるように教育をするのです。アメリカでは親でも、学校でも、社会でも子供が一人でいる場合が多い。だから子供でも「自分で自分を守れる」ように技術と知識を与えて教育します。
大切なものを守るために、目から鱗のアメリカの知恵をお伝えします。 ×

自分の命は自分で守る！
アメリカ式危機管理プログラム

詳細を見る

災害時、消防署はすぐに助けに来れないので自分達の家は地域は自分で守るべきと指摘して、米国危機管理庁のもつ災害プログラムをご紹介します。
災害現場での事例の学習や実践的な救助法クリビングやトリアージ、救護所での行動事例などアメリカの救急救助法など。
ご要望に応じて実技指導も行います。 ×

書籍・メディア出演

メディア

NHK「サキどり」

書籍

「長谷川祐子の生き抜く力を育てるリスクウォッチ」（防災マニュアル）

この講師のおすすめポイント

長谷川祐子さんは、元・在日米海軍司令部地域統合消防予防課長として活躍し、日米の防災文化を熟知する危機管理のスペシャリストです。
アメリカで最も権威ある米国国防総省年間最優秀従業員賞を受賞するなど、長年にわたり国際的な安全・防災の現場で実績を積んできました。
退職後は、一般社団法人RISK WATCH顧問や、日本消防協会の専属講師として全国で講演を行い、「自分の命は自分で守る」というアメリカの危機管理思想を、日本社会に向けてわかりやすく伝えています。
その講演内容は、防災・防犯・テロ対策から救助・トリアージ技術まで幅広く、企業や自治体、教育現場で高い評価を受けています。

◆ 日米の危機管理を熟知した唯一無二の視点
長谷川さんは、30年以上にわたって米海軍の現場で危機管理と消防予防に従事。アメリカの「個人主導型」防災教育と、日本の「組織依存型」対策を比較しながら、国際的な視野での防災改革の必要性をわかりやすく解説します。

◆ 実体験に基づいたリアルな内容が聞ける
数々の災害現場や防災訓練に携わった実体験をベースに、「その時、現場で何が必要だったのか」を伝える講演は臨場感に溢れ、参加者の危機意識を強く揺さぶります。

◆ アメリカ式の「自助力向上」プログラムを紹介
災害時の備えとして、米国FEMA（連邦緊急事態管理庁）の教育プログラムを日本向けにアレンジ。トリアージ・応急救護・救助法など、すぐに使える実践スキルを取り入れた内容は、企業研修や地域講座に最適です。

◆ 多様なテーマに対応可能な防災エキスパート
火災・テロ・事故・防犯・ミサイル・自然災害まで、幅広い危機に対応する専門性が魅力。さらに、防災における教育・ジェンダー・国際視点などもカバーし、企業のBCPやSDGsへの取り組みにも直結します。

◆ 人を惹きつける語り口と説得力
米軍時代に培ったプレゼン力と、現場を知る者ならではの説得力。長谷川さんの講演は、「防災を“自分ごと”として考えるきっかけになる」と高い満足度を誇ります。講演後の実践への動機づけにもつながります。